西暦2025年は令和7年

値はこのサイトが法令と暦の決まりから計算したもので、公的機関の発表ではありません。計算のもとはページの末尾にあります。

このページは前の年に作ったため、年齢と「今年」はお使いの端末の日付で計算し直しています（日本時間）。

• 和暦：令和7年
• 干支（十干十二支、西暦の年で区切った場合）：乙巳（きのとみ）・十二支はへび年
• うるう年：いいえ（2月は28日まで）

2025年生まれの人の今年（2026年）の年齢

• 1歳（今年の誕生日の後。今年のうちに迎える満年齢）
• 0歳（今年の誕生日の前）

今日現在の満年齢は、今年の誕生日がもう来たかどうかで、このどちらかになります。

年齢は誕生日の前日の終わりに1つ増えます（年齢計算ニ関スル法律）。2月29日生まれの人は、うるう年でない年は2月28日の終わりに増えます。

2025年生まれの人の入学・卒業の年

浪人・留年・飛び入学などのない標準の年数（小学校6年、中学校3年、高等学校［全日制］3年、大学4年）で機械的に数えた参考値で、その人の実際の学歴ではありません（高等学校・大学への進学は義務ではなく、浪人・留年や修業年限の違う学校で変わります）。1つの学年は4月2日から翌年4月1日までに生まれた人です。4月1日生まれは前の学年に入るため、1月1日〜4月1日生まれ（早生まれ）は、同じ年の4月2日以降に生まれた人より1年早く入学します。

2025年4月2日〜12月31日生まれ

2025年1月1日〜4月1日生まれ（早生まれ）

前後の年

計算のもと

• 元号を改める政令（平成31年政令第143号）：元号を令和に改める。平成31年4月30日の翌日から施行（2019年5月1日から令和元年）。（確認日 2026-11-15）
• 内閣府「元号について」：平成の元号は公布の日の翌日である1月8日以降について用いる（昭和64年1月7日の内閣総理大臣談話）。令和の政令は平成31年4月30日の翌日から施行。（確認日 2026-11-15）
• 閏年ニ関スル件（明治31年勅令第90号）：皇紀（西暦＋660）の年数が4で割り切れる年を閏年とし、西暦の年数が100で割り切れて、その商が4で割り切れない年は平年とする。（確認日 2026-11-15）
• 年齢計算ニ関スル法律（明治35年法律第50号）：年齢は出生の日から起算し、民法第143条を準用する。（確認日 2026-11-15）
• 民法 第143条（明治29年法律第89号）：年によって定めた期間は、最後の年において起算日に応当する日の前日に満了する。最後の月に応当する日がないときは、その月の末日に満了する（2月29日生まれは、平年は2月28日の終わり）。（確認日 2026-11-15）
• 学校教育法（昭和22年法律第26号）：第17条：子の満6歳に達した日の翌日以後における最初の学年の初めから小学校に就学させる。修業年限：小学校6年（第32条）、中学校3年（第47条）、高等学校の全日制3年（第56条）、大学4年（第87条）。昭和22年4月1日施行。（確認日 2026-11-15）
• 学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）：第59条：小学校の学年は、4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる（中学校は第79条、高等学校は第104条で準用）。（確認日 2026-11-15）
• 文部科学省「4. 4月1日生まれの児童生徒の学年について」：人は誕生日の前日が終了する時に満年齢に達する。4月1日生まれは3月31日の終了時に満6歳になり、一学年は4月2日生まれから翌年の4月1日生まれまでで構成される。（確認日 2026-11-15）
• 干支：60年でひと回りする数え方（1984年が甲子）。公的な定めはなく、ここでは西暦の年で区切ります（立春や旧正月で区切る数え方もあります）。

計算の決まりの全体は計算のもとのページにあります。